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- 作者: 吉田武
- 出版社/メーカー: 海鳴社
- 発売日: 1993/06
- メディア: 単行本
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「オイラーの贈物」本編は、無事に終わり。
付録の部分を、ガリガリと読んでおりました。
オイラーの公式の証明の導出過程もよかったけど。
私には、この「付録」の部分のほうがありがたかった。
行列をあつかった本では、この本が一番読みやすかったと思う。
大学の学部レベルの数学の家庭教師がほしい。
高校レベルまでは、いろいろな教育サービスがあるのに、大学に入ってからの
フォローがサービスになっていないのは、悲しい。
それだけ、大学でまじめにやる人がいないということなのか・・。
だって、やる内容が高度なのだから、むしろ、本当の意味で、「いい教師」が
必要だと思うのですけど。
目次
付録Ａ
ユークリッドの互除法ディオファントス方程式
式に対するユークリッド互除法
等差数列
数学的帰納法と帰謬法
整数論の基本定理
順列と組み合わせ
二次方程式と確率
連分数
無理数であることの証明
ピタゴラス数の一般解
数列の一般項と行列
代数方程式の代数的解法
導関数を用いた判別式の表現
高次方程式の例題を解く
部分分数分解
有理関数の積分
一階線形微分方程式の解の公式
行列形式による微分方程式の解法
三次元のベクトル
三次の正方行列→興味深い
付録Ｂ
いろいろな数表これは省略します。
ピエール＝シモン・ラプラス（Pierre-Simon Laplace, 1749年3月23日 - 1827年3月5日）はフランスの数学者。「天体力学」と「確率論の解析理論」という名著を残した。77歳没。
「天体力学」においては、剛体や流体の運動を論じたり、地球の形や潮汐の理論までも含んでいる。数学的にはこれらの問題はさまざまな微分方程式を解くことに帰着されるが、方法論的にも彼が発展させた部分もあり、特に誤差評価の方法などは彼自身の確率論の応用にもなっている。また、現在ベイズの定理として知られているものも、ラプラスが体系化したものであるので、ベイズよりもラプラスに端を発するという見方も強い。
ラプラス変換の発見者。決定論者としても知られる。これから起きるすべての現象は、これまでに起きたことに起因すると考えた。ある特定の時間の宇宙のすべての粒子の運動状態が分かれば、これから起きるすべての現象はあらかじめ計算できるという考え方である（ラプラスの悪魔を参照）。しかし、ラプラスの死後登場した量子論では、コペンハーゲン解釈が正しいとするならば、この考え方は成り立たないとされている。
他に、ラプラスの星雲説などで知られる。ラプラスの名前にちなんだ用語として、ラプラシアン（ラプラス作用素）、ラプラス方程式などがある。
数学上の偉大な業績には遠く及ばないが、ラプラスは政治家としても活動している。1899年、ナポレオン政権下で一ヵ月余の短期間ながら内務大臣に登用され、王政復古後はルイ18世の下で貴族院議員となった。
関係当事者が、まだバリバリに存命の事件をドラマにするというのは、いろいろと落とし穴や、問題が起きるのだろうなと思いながら。
いや、私が生まれてから1年という年にこんな事件があったのですね。
戦闘機という大きな「お買い物」（最近ではそうでもないのかもしれないけど。）の、「お客さん」は日本政府。
売主は、「軍需産業の巨大企業」
仲介というポジションで、手数料を取ろうとするのが、総合商社。
細々ながらも、自活するようになると、商売の仕組みというものには、必ず興味がいくものです。
おっさんになって、こういうドラマをみると、仕事のスキルというものについて考えが及びます。
「秋霜烈日」を旗印にあげる「検察官」なんてのも、出てくるのでしょうけど、時間が経過すると、本当に、
価値判断はどうでもよくて「経緯」「うまいかへたか」そんな視点以外に、興味がなくなる。
「飛んで、ミサイルを撃つ飛行機をつくって売る」
これを「スキル」というようにみる発想が、文系の私には、ありませんでした。
まあ、領域が違ったのだというように、みればそれまでだけど。
たぶん、戦闘機作って売る人と、総合商社のように、間に入って、手数料を取るという仕事の人だったら、
総合商社の人のほうが、給料は、高かったのかなと思ったり。
だって、元手、何もいらないもん。
そう。つなぐだけ。これが結構おおきい。
なんだか、いかがわしいビジネス形態だけど、だからこそ、有象無象の中抜きの人たちが出てくる。
このドラマの主人公が、支援を求めた政治家もそうだよね。
選挙に勝って、国会議員のポストを手に入れてからやることは、とにかく調整。
政治家・決済の権限をもっている人と、ビジネスマンの間を取り持てば、それで利益になる。
売り上げを上げて、サバイバルをしていくのは、どんな業界でも厳しい。
確実に、大物のお客さんを離さないようにするにはどうすればいいのか。
そこで、巨大ファンドとしての日本政府が登場する。
そして、そのファンドの資金を自由にコントロールできる政治家と官僚というポストが出てくる。
政治のプロセスというものを、ビジネススキルとして、真剣に理解しようとする努力が、そこから発生する。
ダグラス・グラマン事件（ダグラス・グラマンじけん）とは、1978年2月に明るみに出た日米間の航空機（戦闘機）購入に絡んだ汚職事件。ダグラス社は当時すでにマクダネル社に吸収されるような形で合併しており、しかも戦闘機部門はマクダネルの流れを汲むもののため、本来は、マクダネルダグラス・グラマン事件と呼ぶべきであるが、表記のように呼ばれている。
民間や軍用の数多くの著名な飛行機を生産している。ジェームズ・スミス・マクドネル(James Smith McDonnell)設立のマクドネル・エアクラフト社とドナルド・ウィルズ・ダグラス(Donald Wills Douglas)設立のダグラス・エアクラフト社の合併により1967年に誕生した。カリフォルニア州ロングビーチとミズーリ州セントルイスに製造工場がある。1997年にボーイング社に吸収合併された。
ロッキード・マーティン社（Lockheed Martin、NYSE:LMT）はアメリカ合衆国の航空機・宇宙船の開発製造会社である。1995年に米ロッキード社と米マーチン・マリエッタ社が合併して現在のロッキード・マーティン社が生まれた。
本社をメリーランド州のベセスダ に置き、世界中の総従業員数は14万人になる。2006年の総収益は396.2億ドル、軍事部門だけでも342.25億ドルの収益であり、世界の軍需産業の売り上げランキングでは2位の米ボーイング社の292億ドル（軍事部門のみ）を上回り、1999年以来これら2社の軍需産業での順位は一度も変わっていない[2]。
2007年現在は最新鋭ステルス戦闘機であるF-22やF-35の開発・製造を行っていることで有名である。極秘先進技術設計チーム「スカンクワークス」が多数の傑作軍用機を生み出したことでも有名である。「ロッキード・マーチン」と言われることもある。
防衛・軍需を専門とする商社。戦術地対地ミサイル「ATACMS（ロッキード・マーティン社）」[1]など様々な海外製品の販売代理店を務めており、社団法人日米平和・文化交流協会専務理事・秋山直紀[2]が事務局長を務める[3]安全保障議員協議会の展示会などにて出展[4]を行っている。その他防衛関連などの取扱製品がある。
子会社に米国ヤマダインターナショナルコーポレーションと欧州ヤマダインターナショナルコーポレーション、関連会社にエイリイ・エンジニアリング（防衛機器の製造・修理。山田洋行社長の米津佳彦が取締役を務める）、株式会社シーケービー（工作機械の輸出入・販売）、株式会社日本ユ・アイ・シ（航空宇宙防衛機器・支援機器および部品の輸入販売）、株式会社ワイケイジャパン（ゴルフ場経営）がある。「ワイ・ケイ」は山田地建グループの山田代表と東京相和銀行出身の小池の頭文字を取ったもの[5]。
2007年7月には航空自衛隊のC-X次期輸送機のエンジン調達に関する契約をGE社に打ち切られ、約1,000億円の契約を逃したとの内容が朝日新聞やフジテレビ等のマスコミに報じられる。
2007年10月には、山田洋行およびその関連会社による政治団体や官僚への接待疑惑と、関連企業を含めた組織的な裏金作りがあったことが大きく報道される。
山田洋行については社民党が公式サイトの特集[6]で取り上げている。
2008年6月16日、全社員に対し同年8月末をもって解雇する通達を行う。
